Schedule

Summits & Workshops
2020 - 21

10月: Sesame Street Education Summit Online

セサミワークショップ及びセサミストリートジャパン は、2020年3月以降コロナ禍に対する取組として、在 宅中の子どもたちとその家族を対象に、セサミスト リートカリキュラム・オンラインコースの実証実験や未 就学児向けの読み聞かせイベント、協働学習ツールを 取り入れたオンラインワークショップなど、さまざまな 活動を行ってきました。

今回のサミットでは、日本国内外の有識者にご登壇い ただき、これまでの取り組みで得た成果と課題をもと に、世界的規模で欠かせなくなったオンライン学習の あり方や可能性を議論し、デジタルだからこそ可能に なる大容量の学習データとエビデンスに基づいた教育 現場の進展を考えます。教育委員会及び教育関係者 の皆様、ぜひご参加ください。

REGISTRATION OPEN/お申し込み


キーノートスピーカープロフィール

Joan Ganz Cooney Center, Executive Director, Michael Preston, PhD.
セサミワークショップに設立された、デジタル時代を生きる子どもたちの学習を促進するための研究とイノベーションを行う ラボ「ジョーン・ガンツ・クーニーセンター」のエグゼクティブディレクター。テクノロジーを用いて指導や学習を改善すること、 子どもたちの主体性と関心をサポートすること、仕組みの変革を起こすモデルを創ることに取り組んでいる。これまでに、 全国的なComputer Science for All運動のハブである「CSforALL」を共同創設し、NY市教育省とコロンビア大学にてデジタル 学習のイニシアチブを主導。コロンビア大学教育大学院 (Teachers College)にて教育における認知科学の博士号を取得している。

埼玉県戸田市教育委員会 教育長 戸ヶ﨑 勤
中学校教諭、小中学校長、戸田市及び埼玉県教育委員会 指導主事等を経て、2015年4月1日より戸田市教育委員会教育長に就任。 自治体と産官学の連携にいち早く取り組み、教育改革を推進。文部科学省 中央教育審議会教育課程部会委員、 教育データの利活用に関する有識者会議委員、経済産業省「未来の教室」とEdTech研究会委員等を務める。

早稲田大学人間科学学術院 教授 井上 典之
ハーバード大学教育学大学院修士課程卒業(教育工学)。コロンビア大学教育学大学院博士号Ph.D.取得(教育心理学)。 専門は教育心理学。認知・発達心理学的な方法論をベースに教育・学習心理、教育システム開発・改善に関する様々な研究活動を行う。 これまでに論文を発表してきた研究テーマとしては問題解決型の授業実践に必要な教師の専門技能・認知プロセスについての研究、 教育システム開発・改善のためのアクションリサーチ研究、心理学的アプローチによる数学的思考・探究型問題解決についての研究、 日米の教育認識論比較の研究などがある。


イベントの詳細

▼ 日程:2020年10月24日(土)

午前9:00 – 13:00 キーノート・プレゼンテーション

・Joan Ganz Cooney Center, Mr. Michael Preston, PhD.
・埼玉県戸田市教育委員会 教育長 戸ヶ崎 勤 様
・早稲田大学人間科学学術院 教授 井上 典之 様

午後14:00 – 16:00 セサミストリートカリキュラム・オンライン授業研修会

ファシリテーター セサミストリートティーチャー為田 裕行 

▼ 場所 オンライン

▼ 定員 200名

以下のようなトピックスにご関心がある方に特にオススメです。

・非同期型・同期型のオンライン授業
・ICT教育
・非認知能力の育成と指導
・教育メディアとテクノロジー
・データ分析とエビデンスに基づいた教育
・Learning Engineering


主催

セサミワークショップ 
セサミワークショップは、1969年から教育番組「セサミストリート」をはじめ、さまざまなメディアや教育プログラムを、世界160カ国以上で提供している非営利法人(NPO)です。世界中の子どもたちがかしこく、たくましく、そしてやさしく育つことを支援し、リサーチと研究に基づき、その国やコミュニティーのニーズや文化にあったコンテンツを制作しています。www.sesameworkshop.org, www.sesamestreetjapan.org

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メットライフ財団
メットライフ財団は、世界中で低・中間所得者層の人々の支援に注力し多くの機会を提供しています。非営利団体や社会的企業と協働し、ファイナンシャル・ヘルスの課題解決と、より強固な地域社会の構築をめざし、メットライフの社員が支援活動に参加しています。これまでに、42カ国1,340万人以上の低・中間所得者層の人々にファイナンシャル・ヘルスに関わる支援を実施しています。

在日米国大使館
米国大使館の広報・文化交流部は、米国政府および在日米国大使館のための開かれた外交(パブリック・ディプロマシー)を行っており、その活動内容は、報道関連、情報提供、文化・人物交流、および教育・留学促進など多岐にわたっています。本プログラムは、米国政府の助成金を受けております。https://jp.usembassy.gov/ja/